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経営者必見! 部長クラスの転職で舞い込む自社のメリット

部長転職

部長クラス、いわゆる役職者の転職。近頃では中間管理職クラスの社員がスカウト、ヘッドハンティングの対象となるケースも多いとされています。

部長クラスが転職してきた場合、会社が享受できるメリットとは? 企業側の立場に特化して解説します。

育てるよりも効率的~ヘッドは育てるよりスカウトがマル

経験豊富でマネジメント能力に長けた管理職クラスの人材は、経営課題の克服を企図する会社にも成長企業にとっても重要かつ不可欠。重要なプロジェクトを一任できる人材の存在が、経営者にとってどれほど心強いか。言うまでもないことです。

しかし、人材を育てるのには膨大な時間やコストがかかり、なかなか思い通りのスケジュールで実現することが難しいものです。部長クラスの採用ニーズが高まっている理由の一つとして、

“役職者(ヘッド)は育てるよりスカウトするのが早道”

という考え方があると思われます。プロ野球のFA(フリーエージェント)と同じで、入社後すぐに実務において活躍できる即戦力を求めたいからこそです。

実際、部長クラスの責務を任せられる人材を育てるのは大変です。会社の成長がスピーディーなケースでは、人材の教育が追いつかず後回しとなることもあるでしょう。 嬉しい悲鳴とともに、特定の社員に仕事も責任も長期にわたって集中し疲弊を招くといった悪循環や、逆に鉢植えのごとく幾度もリーダーが交代する事態が発生することも考えられます。 幹部社員育成もひとつの事業であり、かつまた難事業であるとの認識が、全経営者共通の思いではないでしょうか。

採用の当初から部長クラスとして責務を果たせる人材を得た場合、企業にとって一番にメリットとなるのは効率的である点。

  1. 1. 業務に必要な専門知識をすでに有している
  2. 2. ビジネスマナーを身につけている
  3. 3. 業務経験を積み重ねている
  4. 4. 若手社員の育成ができ、リーダーシップを取れる
  5. 5. 人脈およびビジネスに関する縁故が多い
  6. 6. 業務に必須の資格を有している

こういった部分に関して、早々に、転職時点から期待できます。

また、コスト面でも意外に得になるとの計算が立ちます。多少給与が高額となっても新人時代からベテランとなるまでにかかる教育費やランディングコストに比べれば安くできるとの見込みが立ち、費用対効果の面でも効率的なのです。
一種、コンサルタントに依頼するのと類似した方法論ともいえるのです。

社員教育のコスト平均~ゼロからの教育は負担が高い

社員教育にかかる費用とは、いったいどのくらいであるのか。その実態を表すデータの一例をみてみましょう。

産労総合研究所が全国の上場企業を主体とする3000社を対象に行った「2014年度 大学・大学院卒新入社員教育の実態調査」では、以下のデータ平均が導き出されています。

新入社員1人あたりの入社前教育費用=4万527円
導入教育費用=18万5772円

教育に要する期間に関しては短期育成型志向がトレンドで、入社後の1年間をあてる企業が約70%を占めています。教育実施状況としては「導入教育」が93.6%で最も主流、次に「OJT」が89.3%、「フォロー教育」83.7%、「現場実習」が70.8%の順となっています。

新入社員の場合は教育が必須。1年以内という短期間で完了させるとしても、これが数十人単位で必要になるとすれば、どうでしょう。今後、社員の成長に伴って利益として還元されることが前提であるのは当然ですが、毎年継続するとなれば軽視できない負担となります。

この他にも、業種、職種によっては特殊な資格が必要となるケースがあります。こうした場合には、資格取得のための費用を会社が負担することになるのが普通です。また、会社負担で資格を取らせたはいいが、まもなく退職してしまい会社側が研修費用返還を求めてトラブルとなったケースも存在します。

一般家庭においても、子供の教育費は家計を圧迫するものです。一人前となり、巣立つまでにかかる時間や費用は膨大。会社においても、この点はまったく同じなのです。

即戦力リーダーを社外から招く~企業経営もFA制度導入の時代に

前記のごとき期間やコストの問題点を解決しつつ、同時に目前の重大プロジェクトを推進するためのリーダーを必要とするなら。経験や知識を蓄積した社外のプロフェッショナルを招聘するのもひとつの手法で、早道です。

先ほどプロ野球のフリーエージェント制度を例に出しましたが、企業においても、その考え方や方法を導入することができます。 プロジェクト遂行ごとに適材となる部長クラスの肩書きと過去実績を持つ人材を招いてリーダーシップを発揮してもらい、実務から将来のための人材育成までを委任する。そういった手段を講じるケースもあってよいはずです。

上場企業で数々のプロジェクトに携わり、あるいは遂行してきた有能な部長クラスの人材が多数登録している弊社なら、顧問契約という形でそのお手伝いができます。
リーダー候補となる部長クラスの人材が転職してくるのをただ待つよりも現実的で、効率が高い。同時にプロジェクト推進のスピードアップをはかり、サクセスへ導くためには格好の方法と呼べるのではないでしょうか。